

今回はこんな疑問に答えます
- 大企業の働き方ってコロナでどんな影響を受けてるのかな?
- そもそも大企業の働き方ってどんな感じなの?
- 大企業の働き方って変わるのかな?
この記事の内容
- コロナウイルスによる日経大手企業への影響度
- 大企業の"これまでの働き方"と"これからの働き方"
- 大企業で実際に働く社員が感じること
この記事の信頼性

コロナウイルスで世間が騒ぎ始めたのは2月の中国でのパンデミックがスタートだと認識しています。当時、中国の関連会社から出向社員が帰ってきたりするなど弊社にも緊迫した雰囲気が漂っていたことが印象深いです。そして現在2020年6月となり、ほぼ終息に迫っている状態です。そんな約4ヶ月間で大企業がどのように変化したのかをお伝えします。
この記事を読めば、コロナウイルスによって大手メーカーの働き方や多数の関係会社の働き方がどのように変わったのかを知ることができます。また、その変化の中で良くなったこと・悪くなったことを踏まえて、今後の働き方・働く場所を柔軟に決められるようになりますよ。
それでは本題に入っていきます。
目次
コロナウイルスによる日経大手企業への影響度
コロナウイルス感染拡大に伴い、大手企業の売り上げ悪化が連日報道されていたことは記憶に新しいと思います。航空業界では搭乗率の低下により欠便が相次ぎ、自動車業界でも工場稼働率の低下など経済的に悪いニュースばかりでした。
実際に筆者自身も大手メーカーで働きながら、その影響をリアルに体感していました。そこで感じたことを述べていきます。特にどのサラリーマンにも共通するのは主に3つです。
・給料の変化
・他社との働き方の変化
順に述べていきます。
労働時間の変化
サラリーマンは1日8時間+残業というのが基本的な労働時間となっています。特に日本ではまだまだ成果型の労働方式とはなっていないので多くの人に当てはまる労働時間だと言えます。
しかし、雇用という契約の上では1日の労働時間や年間の休日数などは決まっています。つまり、会社側としては雇用条件さえ守ればいいということになります。
コロナにより会社側の収益が落ちていることがほとんどです。それは顧客からの需要が減ることに由来しています。社員への影響はというと労働時間が減ることです。そして、社員全員が一律に労働時間が減るということです。関係会社では残業禁止となっているところもあります。
コロナに伴い業務量が減少した社員は問題ありませんが、業務量が変化しない・逆に増えたという人も同じ会社の中には存在します。実際に私の勤める企業も例外ではありません。つまり、労働時間ベースの雇用による不平等性が広がってしまうということです。
給料の変化
サラリーマンは労働時間に見合った給料が得られるのは当たり前のことです。基本的に1日8時間+残業代というのが日本のサラリーマンの収入となっています。
ここで問題なのがほとんどの社員が残業代を見込んで将来設計をしているところです。
実際に口コミサイトなどで見かける年収は残業代が含まれています。具体例として、弊社の残業代を見込んだ月収、年収を考えてみましょう。
2年目の基本給は約27万円
残業代は時給換算で約2500円(残業時は手当1.3倍、夜間は1.4倍)
月間残業時間40時間とした時の月収は
27万円+2500円×40時間=37万円(内10万円は残業代)
年収で考えるとボーナスが6ヶ月分として162万円となります。
コロナの影響で残業代が0となり、ボーナスが半額となると年収はどうなるでしょうか?
コロナ前:月収37万円×12ヶ月+ボーナス6ヶ月分(162万円)=606万円
コロナ後:月収27万円×12ヶ月+ボーナス6ヶ月分(81万円) =405万円
差は200万円となります。
上記の例のように残業代やボーナスを見込んで家計の見積もることが危険であることがわかります。
大企業勤務であれば長期ローンなども組みやすいですが、肝心の収入が減少してしまうと払えな苦なる可能性もあるということです。
他社との働き方の変化
サラリーマンは他社と協力して仕事を進める事がほとんどです。私はメーカに勤めているので、仕入先の企業、卸先の企業など関係会社の社員さんと毎日のように連絡をとって仕事をしています。
しかし、コロナで業績が悪くなった企業は週4日勤務になったり、残業禁止となったり、人件費を削減しているのが現状です。共に働く企業としては電話しても繋がらない・依頼した仕事の回答が遅いなど様々な不利益を被ることになります。
この不利益が周囲に伝染し、世界経済全体が停滞してしまうのです。このような時勢でも安定して利益を出す事ができるのは一部の業界だけでしょう。
大企業のこれまでの働き方とこれからの働き方
大企業の働き方が古いと言われるのは事実です。実際にイマドキの働き方に比べれば、効率が悪いです。
理由は伝統、過度な信頼性、社会への体裁などを気にしているからです。
このような古臭い面もコロナによる本当の意味での働き方改革により確実に変化していくと思われます。
では、「これまでの働き方」と「これからの働き方」をそれぞれ順に述べていきます。
結論から述べると「自由度」が増すと考えられます。
大企業の”これまで”の働き方
大企業の働き方といえば、良くも悪くも以下の通りです。
- 良し悪しに関わらず、問題が無ければ継続
- 何そするにしても上司人への承認スタンプラリー
- とりあえず直に会って打ち合わせ
- 業務は裁量は小さい(大きなプロジェクトの一部)
- 基本的に10年くらい勤めている人に聞けば大抵わかる
- 給料は会社に居た時間で決まる
このような働き方の中で活躍するためには「社内のことに詳しいこと」が必要です。つまり、会社歴が長いほど活躍しやすいということです。その結果、年功序列の制度が成り立ってしまうのです。
当たり前ですよね。「誰に頼めば欲しい情報が得られるか」や「この承認にはどれくらいの期間が必要か」などを知っていれば、明らかに仕事が早く進みますよね。
社内の情報を知っているだけで、「仕事ができる人」になれるのです。逆に言うと、若手が活躍するのは厳しいと言えます。
ちなみにこのようなルールに縛られた働き方であるため、SNSなどでは大企業で働くことが毛嫌いされているのだと推測しています。筆者もその一人ですが。
大企業の”これから”の働き方
コロナの影響により、大企業の働き方は転換期を迎えました。変化したところ・これから変化しそうなところについて述べていきます。
以下の通りです。
変化したところ(現在)
- リモートワーク推奨(しかし、出社率は過半数)
- 上司承認は電子システム化
- 打ち合わせは減少
- 在籍年数の長い人ほどリモートワークを嫌う
- 職位の高い人でも無能さが出始めている
変化しそうなところ(未来)
- リモート率が過半数を超える
- リモートでも快適に働ける環境が整う
- 打ち合わせが減少
- 個人の裁量が増え、仕事の適性度が重要視される
- 給料も成果型へと移行する
この変化は「勤務年数の長い人ほど損をする」と見做すことができます。なぜなら「自分たちが新入社員の頃は安い給料で嫌な仕事ばかりしてきたのに、イマドキの奴らは。」と思うからです。会社という組織が年功序列なのでルールを決めるのは勤務年数の長い人です。
しかし、この方針だと会社の存続が危うくなります。それに気づいて改革を起こす企業がこの先生き残り、活躍し、人気となります。現在、ベンチャー気質な企業が優秀な人材に好まれる理由とも一致します。
本当の意味での働き方改革
このようにコロナがキッカケで働き方が大きく変わろうとしています。
2019年4月1日に始まった働き方改革では、残業時間の上限や有給休暇の消費などにより過労働は表向きには抑制されました。しかし、現実の問題としては記録に残らない残業などにより労働環境が改悪した方々も大勢いました。
今回の変化では、このような組織は崩壊に向かってしまいます。ですが、社会全体としてリモートワークとの導入や無駄な打ち合わせの減少、成果型の労働体系の構築などによりスキルがある人間こそが評価される時代がき始めています。
これこそが「本当の意味での働き方改革」だと言えます。ウイルスキッカケなのが残念ですが、結果的には素晴らしいですね。
コロナで変わる大企業の働き方のまとめ
コロナで変わる大企業の働き方を当事者が述べてきました。正直なところ、企業によって変化は異なりますし、まだまだ変化の途上なので内容としても納得できないところがあるかもしれません。
まとめます。大企業の働き方は以下のように変化しています。
- リモートワークを推奨しているが半数以下。どこに住んでいても働けるようにはならない。
- 面倒だった上司承認等は電子システム化され効率UP
- 無駄な打ち合わせが減少し、仕事が進むようになった
- 関係会社の業績悪化に伴う時短労働により自社の地力が問われる
- あいかわらず若手が働きにくい風土と文化
今回は大企業勤務に対する否定的な意見が多くなりましたが、あくまで個人の見解です。良い面もたくさんあります。
結局はどのような人生を送りたいかによります。
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最後まで読んでくださり、ありがとうございました